注文住宅のZEH化が将来的に義務づけられるって本当？

ZEHに対応した注文住宅は、将来的なコストの削減や環境負荷の軽減の観点から、近年選ばれることが増えています。そして「注文住宅のZEH化が将来的に義務づけられる」という話をご存じでしょうか。本記事では、うわさの真偽やZEH対応住宅のメリット・デメリットを詳しく紹介するので、参考にしてください。

新築住宅のZEH対応は将来的に義務化される可能性が高い

ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）は、住宅の年間エネルギー消費量をゼロ以下にすることを目指した住宅のことです。断熱性能の向上や省エネ設備の導入、太陽光発電などを活用して、家庭で使用するエネルギー量を発電などで生産するエネルギー量が上回るように設計されています。これにより、環境への負荷を減らし、エネルギー効率を最大化することを目的としています。

ZEHは、今後ますます普及が進むと予想されています。2025年4月からはすべての新築住宅において、省エネ基準適合が義務化されます。この改正は、2022年度の建築物省エネ法改正にもとづくもので、2050年のカーボンニュートラルを実現するための取り組みの一環です。建物部門は日本のエネルギー消費量の約3割を占めており、その省エネ化が重要な課題となっています。

新築住宅には、断熱等性能等級4以上、一次エネルギー消費量等級4以上の基準を満たす必要があります。さらに、政府は省エネ化を段階的に進めました。そして、2021年に閣議決定された第6次エネルギー基本計画において、2030年にはすべての新築住宅がZEH基準を満たすことを目指すとしています。これにより、ZEHが住宅のスタンダードとなることが期待され、将来的にはすべての新築住宅にZEH基準が適用されることが予想されます。

ZEH対応住宅のメリット

注文住宅をZEH対応にすることには多くのメリットがあります。

光熱費の削減

第一に、光熱費の削減が挙げられます。ZEHは、家庭でのエネルギー消費量を抑えつつ、太陽光発電などでエネルギーを生み出す仕組みをもちます。これにより、光熱費を大幅に抑えられます。国土交通省によると、東京など温暖な地域では年間約6万円、北海道など寒冷地では約12万円の光熱費が削減できるとされています。

快適な居住空間

次に、快適な居住空間を確保できる点も大きなメリットです。ZEH住宅は高断熱仕様が必須となっており、外気温の影響を受けにくく、1年を通して室内の温度を一定に保ちやすくなります。そのため、夏は涼しく冬は暖かい快適な住環境が実現し、建物内での急激な温度差によるヒートショックなどの健康被害リスクも低減できます。

補助金・各種優遇措置を利用できる

さらに、経済的なメリットとして、補助金や各種優遇措置が利用できる点も見逃せません。ZEH住宅は建築コストが高くなる傾向がありますが、政府や自治体による補助金を活用できます。また、固定資産税の減税や住宅ローンの優遇などの制度を利用することで、実質的な負担を軽減できます。

災害時の対応力

また、災害時の対応力も魅力のひとつです。太陽光発電システムを搭載しているため、停電時でも、ZEH住宅であれば電力を確保できる可能性があります。さらに、蓄電池を設置していれば昼間に発電した電力を夜間にも使用できるため、停電が長引いても安心して生活を続けることができます。

ZEH対応住宅のデメリット

注文住宅をZEH対応にすることで多くのメリットを得られる一方で、いくつかのデメリットも存在します。

建築費の増加

最も大きなデメリットは、建築費の増加です。ZEH住宅は、高性能な断熱材や高効率な省エネ設備、さらに太陽光発電システムなどの創エネ設備を導入する必要があるため、一般的な住宅と比べると初期費用が高額になります。ただし、前述した光熱費や税制面のメリットから、初期費用を回収できる可能性は高いです。

間取りに制約が生じる

次に、間取りやデザインに制約が生じることもデメリットのひとつです。ZEH基準を満たすためには、断熱性を確保するために壁に厚みを持たせたり、省エネ設備を設置する必要があります。そしてその分、設計の自由度が制限される場合があります。

とくに屋根に設置する太陽光パネルについては、発電効率を最大化するために、屋根の向きや角度に制約がかかることが多いです。これが、外観デザインに影響を及ぼす可能性もあります。

メンテナンス費用の負担

メンテナンス費用の負担も無視できません。ZEH住宅では、太陽光発電システムやHEMS、高効率給湯器などさまざまな先進設備を導入するため、これらの機器に対する定期的な点検やメンテナンスが必要になります。

点検を怠ると性能が低下する恐れがあり、適切に管理するためには定期的なメンテナンス費用がかかります。また、設備の故障や老朽化によって修理や交換が必要になる場合も多いです。

まとめ

注文住宅におけるZEH対応は、将来的に標準となる可能性が高まっています。2025年には省エネ基準適合が義務化され、2030年にはすべての新築住宅をZEH基準にする方針も示されています。ZEH住宅のメリットとして挙げられるのは、光熱費の大幅削減や快適な住環境、補助金の利用、災害時の電力確保です。一方で、建築費の増加や設計の制約、設備メンテナンス費用といったデメリットも存在します。将来を見据えた住まい選びのためにも、これらを十分に理解することが大切です。